言葉の暴力

「侮辱的な言葉」など、看護師や医師ら医療機関の職員間であった暴言や暴力に対し、被害者の６割以上が「何もできなかった」と答えていることが、神戸市看護大の高田早苗（たかだ・さなえ）元教授（基礎看護学）らの研究グループの実態調査で分かった。


看護師や医師が不足する中、離職につながる恐れもあり、高田元教授は「病院は実態を直視し、実効ある対策を取ることが必要だ」と訴えている。


６日に長野県佐久市で開かれる日本看護倫理学会で発表する。


調査は２００８年７-１０月、近畿地方の１２病院で実施。


職員計２８２４人から過去１年間の被害の有無に関して回答を得た。


内訳は看護師６３％、事務職員１１％、医師５％など。


女性が８３％を占めた。


うち被害を受けたのは回答者の３７％に当たる１０４５人。


複数回答で被害項目を聞いたところ、「ささいなことに目くじらを立てる」が多く、上司からが１１・４％（回答者に占める割合、以下同じ）、医師から看護師など他職種からが７・３％、同僚からが６・９％。


ほかに多かったのは「侮辱的な言葉」の上司からが１０・４％、他職種からが７・７％。他職種からの「怒鳴る、物をたたく」が７・５％。「身体的セクハラ」も０・２-１・５％あった。


被害者の対応では「何もできなかった」（６１・８％）が最多。


「周囲の人に助けを求めた」（１２・８％）、「その言動をやめるように言った」（１１・６％）といった積極的対応の割合は低かった。


自由記述では「医師が看護師に、横柄で虫けらのような態度を取る」「被害を受けた側が辞めていく。何とかしてほしい」などの記載があった。


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『侮辱的な言葉』はどうしても主観的なもので、必ずしも加害者が加害の意識があるわけでもないと思います。


というより、ほとんどの加害者は、加害の意識はないと思います。


今回のアンケートで、被害者としてアンケートに答えた人の中にも、知らず知らずのうちに、加害者になっている場合があるのではないでしょうか。


また、今回のアンケートでは、上司からの、被害が一番多くあったようですが、上司は業務上、指導や注意を行なわなければならない立場ですので、これは仕方ないのではないでしょうか。


どちらにせよ、言葉の暴力は、被害者とても加害者としても、もっと深く考えていかなければならないテーマだと思います。


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